「ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド－メダリスト」は、世界（含む日本）のスポーツビジネス関連企業の株式に投資するファンドです。
2021年3月末の月報より、運用者の視点をご紹介します。
3月に、米プロフットボールＮＦＬが試合中継の放映・配信契約をメディア各社と新たに結んだことを発表しました。
放映権料は2033年まで年約100億ドル、11年間で総額1100億ドルと報道されており、現在から倍近くなったと推定されています。
ＮＦＬは新型コロナウイルス感染症の影響で大きな打撃を受けた米プロスポーツの一つですが、驚くほどの高額契約が結べた背景にはＮＦＬの圧倒的な人気・スポーツのコンテンツ価値の高さがあるとみられています。
テレビの視聴者数が減るなかで、ＮＦＬの中継は依然として圧倒的な視聴者数を誇っており、全世界で人気のサッカーで最高額の放映権収入を得ているイングランド・プレミアリーグ（年間約42億ドル）の倍以上となることはコンテンツ価値の高さを表しているといえます。

また、今回放映権料の高騰以上に注目されているのが、ストリーミングの権利です。
ＣＢＳが「Ｐaramount ＋」、Ｆoxが「Ｔubi」、ＮＢＣが「Ｐeacock」、ＥＳＰＮが「ＥＳＰＮ＋」と米主要放送ネットワークがそれぞれ展開しているストリーミングサービスで持ち分の試合中継を同時配信する権利を得ています。さらにアマゾン・ドット・コムは木曜夜に開催される試合について年15試合を独占配信する契約を結んだことを発表しており、権利料は年10億ドルと推定されています。インターネット大手が参入に意欲を示しているスポーツのインターネット動画配信、メディア大手によるストリーミングサービス競争、さらに今後これらのメディア広告で大きな存在感を示してくるとみられているスポーツベッティングの動向など、アメリカのスポーツメディア市場はスポーツ産業にとって最も重要な位置を占めており、スポーツの産業発展に大きく貢献しています。
当ファンドでも上位に保有するウォルト・ディズニーのスポーツ専門チャネルであるＥＳＰＮをはじめスポーツメディア市場の動向を引き続き注視し、企業価値を向上することができる銘柄への投資を進めていきます。

投資信託のリスク・費用等

【米英のコロナ収束進展で自信深める世界経済】
世界経済は正常化に向け前進しています。3月に公表されたOECD（経済協力開発機構）経済見通しでは、世界全体の実質成長率が2021年:+5.6%（前回+4.2%）、2022年:+4.0%（同+3.7%）へ上方修正されるなど明るさを増しています。イスラエルを筆頭に、新型コロナワクチン接種で先行する英国や米国で、感染収束の動きが鮮明化している点も景気回復期待を後押ししています。
【感染収束の遅れる国も多く本格回復は道半ば】
一方、変異株感染やワクチン接種遅延が目立つユーロ圏は感染再拡大に直面、同様の動きは新興国で比較的ワクチン接種が進むインド･ブラジルでも確認されます。こうした国では、焦燥感から自国優先でワクチン囲い込みに走る懸念も生じます。他方、米･英なども経済活動再開に伴う感染再拡大リスクは拭えず、世界同時の景気V字回復シナリオを描くのは時期尚早といえます。
【3月は金利上昇にらみつつリスク選好堅持】
3月の金融市場は前半、世界的な金利上昇を警戒しつつも米大型景気対策成立を好感、株式市場では循環物色の動きが続くなどリスク選好優勢でした。ただし後半にかけ、慎重な動きも見られました。米欧政策当局は景気回復を優先し、景気刺激策を辛抱強く続ける方針を強調しつつも、市場は景気加速とそれに伴う物価上昇リスク、その先の政策正常化を早めに織り込んでいる印象です。
【世界経済正常化の陰で進む主導権争いも注目】
欧州など一部地域での感染再拡大の動きも楽観論に水を差す材料ですが、景気回復シナリオ自体を崩すものではなく、株価も速度調整の域を出ないとみます。当面は経済正常化期待が金融市場のリスク志向を支える見込みです。他方、米中などの主要国間で激しさを増す半導体など基幹産業を巡る動きは、長期的視野に立った各国評価を左右する材料として注視されます。
詳細・留意事項はこちらからご覧ください。

注目点　　　日米首脳会談等の結果は要確認

経済・金利
菅首相が訪米し、米国時間16日に日米首脳会談、共同声明の発表が予定されている。経済面でのトピックは余り見込まれていないものの、内容に注目したい。
経済指標では19日（月）に3月貿易統計、23日（金）に3月消費者物価指数、4月マークイットPMIの発表が予定されている。
また、20日には日銀が金融システムレポートの公表を予定している。市場が大きく反応する可能性は低いものの、市場材料の有無は確認したい。

REIT
新型コロナウイルスの感染状況と政府・自治体の対応が注目される。大阪府にまん延防止等重点措置が適用されてから19日（月）で2週間が経過し、感染状況次第では来週中に大阪府が緊急事態宣言の発出を政府に要請すると言われている。また、東京五輪開催の是非をめぐる論議にも注目。

株式
国内企業の2021年3月期決算発表の本格化は26日以降であるため、引き続き材料難な週と予想。
日米首脳会談後の発表内容に加え、菅首相が訪米中にファイザー社との会談を調整しているとの一部報道もあり、新型コロナウイルスワクチン関連で情報発信がなされるかも注目したい。
国内の新型コロナウイルスの感染状況は悪化も、引き続き、株式市場の反応は限定的なものに留まると予想。欧米に遅れてはいるものの、ワクチン接種が進みつつあることが株式市場を支えていると考えている。その意味で、ファイザー社以外のワクチン承認に係る動向、関連報道は継続的に注視したい。

　注目点　材料薄のなか長期金利の低下は一服か

　経済・金利
　経済指標の発表は限られるが、4月マークイットPMIには注目。製造業、サービス業とも3月に60前後に達しているが、そこからどのくらい上振れるか。
　4月27-28日にFOMCが控えていることからFRB高官の発言は予定されていない。今週のFRB高官の一連の発言を受けて、債券市場は金利低下で反応したが、10年国債利回りが一時1.5%へ接近したことで、来週は一旦様子見の展開が見込まれる。
　バイデン大統領のインフラ投資計画第一弾に係る議論の進捗や、医療・教育等の人的インフラに係る第二弾の発表の見通しなどが話題になる可能性はあるが、現時点で市場が織り込むには情報が不十分と思われる。
　新型コロナウイルスの新規感染者数は3月下旬以降漸増傾向にある。経済活動の再開とワクチン接種の進展とのバランスの問題と考えられるが、ワクチン接種は順調に進んでおり、深刻視される程ではない。

　株式
　23日（金）に4月マークイットPMIの発表が予定されているものの、経済指標の発表も少なく、マクロ的には材料に乏しい週になると予想。
　一方、米国企業決算は、S&P500構成銘柄で80銘柄程度が決算発表を予定している。金融セクターだけではなく、資本財・サービスやヘルスケアセクターなど幅広い銘柄の発表が予定されており、個別企業の決算発表が市場に与える影響が大きくなる週になるとみられる。ワクチン接種の進展により今後の市場環境の見方について変化が見られるか注目したい。

　REIT
　長期金利の動向には引き続き注目だが、来週は特段の材料がない。REITの決算発表はまだ先だが、株式市場が決算を好感して上値を切り上げる展開となれば、NAREIT指数も追随する動きになる可能性はある。

かつてフィルムカメラを世界に広め、ロール状のフィルムで世界を席捲した1881年設立のイーストマン・コダック社は、2012年に倒産しました。世界標準となったフィルム規格を提案、映画産業を生み出す原動力となった同社は、現在世界で普及しているデジタルカメラを最初に生み出したにもかかわらず、生き残れませんでした。それはESGのガバナンスに問題があったからだと言われています。詳しくは当社FMのコラムをご覧ください。（CAＭ調査部　徳村）
コラムはこちらから

「2021年の指数チェックとつみたてNISAはじめました ～ポートフォリオの作り方からつみたてプランまでご紹介～」と題して、昨夜YouTubeライブを実施しました。
内容は以下となります。
・2021年のマーケット振り返り（株式、REIT、商品、金利、為替）
・当面の投資戦略と投資信託選びのアイデア
・つみたてNISAはじめました　私のつみたてNISAポートフォリオ
・Q＆Aコーナー
分散投資アイデアの参考としてご覧いただければ幸いです。
2021年4月15日公開「カブ活」

わたしたちPayPayアセットマネジメントは、2021年3月8日にアストマックス投信投資顧問から商号変更し、誕生いたしました。
「おカネに働いてもらう楽しさをすべての人に」という志を持って、資産運用サービスをお届けしています。
PayPayアセットマネジメントでは、商品・マーケット情報、レポート配信等、皆様のお役に立てる情報を発信していきます！

今や米国に次ぐ世界第2位の経済大国となった中国。
独自のサービスや政策などで大きな成長を遂げてきた同国は、もはや投資の世界でも無視することができない存在に。

その中国でいま何が起こっているのか、最新のイノベーションやトレンドを日興アセットの香港拠点で中国の動向を目の当たりにしている山内裕也が、日本にいるだけではなかなか知ることができない「中国の“リアル”」についてお伝えする動画を配信中。

最新号では、春節以降の中国株式市場の下落や今後の注目テーマとなる「脱炭素」などについて解説しています。

動画は以下にてご覧いただけます。
【最新号】Vol.6　中国株式市場の動向について
香港から伝える「中国の"リアル"」ページ

中国株式関連ファンド「深セン・イノベーション株式ファンド（１年決算型）」

投資信託に関するリスク、費用についてはこちら

今朝のラジオNIKKEI「こちカブ」についてご紹介します。
今回は「バランスファンドの選び方」と題して、日米の年金ポートフォリオの例や以下のバランスファンドについて解説しました。
・東京海上・円資産バランスファンド（毎月決算型）
・投資のソムリエ
・財産3分法ファンド（不動産・債券・株式）毎月分配型
・世界経済インデックスファンド
・eMAXIS Slimバランス（8資産均等型）
・DCニッセイワールドセレクトファンド（標準型）
・ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）
番組ホームページにバランスファンドの比較表なども掲載しました。
ご視聴ならびにご覧いただければ幸いです。
ラジオNIKKEI「こちカブ」

12日のブルームバーグがビングループの子会社ビンファストが米国市場での新規株式公開（IPO）を検討していると報じた。報道によれば本年第2四半期中に株式公開によって20～30億ドル（2,180～3,270億円；ベトナム企業の資金調達としては過去最大）を調達するとしている。他の情報によると、この公開でビンファストの時価総額は600億ドルに達するとされており、IPOが成功すれば現在の親会社ビングループの205億ドル、同グループ会社ビンホームズの143億ドル（いずれも14日株価ベース）という時価総額を大きく上回ることになる。14日同グループは、IPOに限定はしていないものの複数の選択肢から増資を検討していると発表した。
ビングループは不動産、ホテル・リゾート開発、遊園地事業、病院事業、教育事業、携帯事業等多岐に渡る事業を展開するベトナム最大のコングロマリット。
ビンファストはビングループの自動車製造部門で2019年から国内で国産自動車（EVのみ）の提供を始めている。2019年17,214台、20年29,485台、2021年１Q6,849台で合計53,548台の新車を販売。22年以降は米国を含む海外進出を目論んでいる。ベトナムのビングループはかつて国産自動車で米国市場を席捲した日本企業のように、ベトナム国産車で米国に挑む。（CAM調査部　徳村）

みなさまこんにちは。
本コーナー最終回は投資信託の「リスクとリターン」について解説します。
どのような金融商品にも、リスクとリターンがあります。リスク・リターンは表裏一体の関係で、高いリターンを得ようとすれば、その分リスクが伴います。
投資をする際に自分はどのようなリターンを狙っているのか、そのためにどのようなリスクを取っているのかを把握しておくことは非常に重要です。

●リターンとは？
投資した金額に対してどの程度の収益が得られたかをリターンといいます。

●リスクとは？
一般的にリスクとは「危険」という意味で使われますが、資産運用の世界ではプラスもマイナスも含め、「収益（リターン）の振れ幅」のことを指します。価格の振れ幅が大きい=リスクが大きい、価格の振れ幅が小さい=リスクが小さい、ということになります。

●投資信託の主なリスク
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、さまざまなリスクにより損失を被り投資元本を割り込むおそれがあります。どういったリスクがあるのかをあらかじめ確認しておくことが大切です。
⑴ 価格変動リスク
株式や債券などの価格は、一般的に国内外の政治・経済情勢、企業の業績などの影響を受けます。
⑵ 信用リスク
有価証券の発行体の信用力にかかわるリスクです。
⑶ 金利変動リスク
金利の状況は絶えず変動し、債券の価格は、金利動向の影響を受けます。
⑷ 為替変動リスク
円と外国通貨の交換レートは常に変動しているため、外国の株式や債券などに投資する投資信託は、為替変動の影響も受けます。
※上記のリスク以外にもさまざまなリスクがあります。

●リスクとリターンの確認方法
リターンは運用会社、販売会社のHPから確認することができ、リスクは目論見書から確認することができます。投資信託を購入する際にしっかりと運用状況・目論見書を確認して、どういったリスク・リターンの性質をもった投資信託なのかを必ず把握しましょう。
弊社商品についてはこちらからご確認ください。

以上となりますが、投資信託の基礎を習得できましたでしょうか？
投資をこれから始める方に向けての記事をこれからも投稿していきますので、よろしくお願いいたします！

インド株式が2月中旬以降、調整を続けています。
上昇する米国株式とは対照的な動きとなっており、この主な要因はインドにおける新型コロナウイルスの感染急拡大と、それに伴う経済悪化に対する懸念といえます。
インドにおける1日あたりの感染者数は、今週に入り16万人を超える日も出ています。2月下旬頃は2万人程度でしたので、急増していることがうかがえます。
新型コロナウイルスの感染者数拡大は、多くの国で長い目で見れば株式市場にとってはマイナス材料とはなりませんでした。感染者数の急増は一時的な株式市場の調整をもたらすものの、そこは逆に買い場になったといえます。経済成長率の高さなどから長期的な見通しが明るいとされるインドの株式市場においては、特にそのことがいえるのではないかと考えています。
このことから、インドにおける今回の感染者数拡大がいつピークアウトするのかに注目しています。それを比較的早くつかめるサイトとしてNHKの新型コロナウイルス特設サイトにある世界の感染状況がおすすめです。このサイトでは世界の感染状況について、国や地域ごとの感染者数の推移（1日ごとの発表数/累計）が確認できます。一番上がアメリカで次がインドです。この2つの国の足元の感染者数は対照的であることが分かります。このサイトでは感染者数だけでなくワクチン接種状況など国内外の様々なデータが確認できます。
インドの感染者数がいつピークを打つのか？　インドにおけるワクチンの接種状況は日本よりも早く進んでいることから、近々訪れることになるのではないかと予想します。
なお、インドの情報はイーストスプリング・インベストメンツのサイトがまとまっていて分かりやすいです。最新のインドの動画もアップされていますので、こちらもご覧ください。
新型コロナウイルス特設サイト　世界の感染状況（NHK）
イーストスプリング・インベストメンツの定期レポート（インド情報など）

こんにちは！カブコム公式アカウントです。
今回は投資信託の分配金について気になるポイントをまとめたカブヨムのコラムを紹介します。

是非この機会に投資信託の分配金についての理解を深めていただければと思います。
詳しくは下記リンクよりご覧ください。
【カブヨム】投資信託の分配金は受け取る？再投資？ポイントを解説！

昨日、企業価値成長小型株ファンド 愛称：眼力 のマンスリーレポートが更新されました。
投資信託のマンスリーレポートの見どころは、ファンドマネージャーの投資視点にも注目ですが、何といっても組入上位銘柄の開示です。組入上位銘柄を私はスターティングメンバー（＝スタメン）と呼んでいます。大抵のファンドはスタメンを10銘柄発表しています。スタメンを見れば、ファンドの特徴とマーケットでの戦い方が想像できます。野球のスタメンのようです。
3月末基準の眼力の組入上位10銘柄は、2月末基準と比較するとトリケミカル研究所（4369）、GA technologies(3491)がスタメンから外れ、テクマトリックス（3762）、ローランド（7944）がスタメンに入りました。新規スタメン2銘柄は過去にも目にしていたため、ベンチ入りメンバーが昇格したと推測できます。大きなポートフォリオの変更はなかったといえます。
組入上位銘柄の1位（トップバッター）は、先月に続きスノーピーク（7816）です。2020年12月末からスタメンになっていますが（1月末は一時的にスタメン落ち）、今シーズン素晴らしい株価パフォーマンスです。スノーピークはコロナ禍におけるキャンプブームが追い風ですが、同社はキャンプなどのアウトドア関連のサービス（飲食や宿泊施設）など、小売りだけでなく消費者が求めるアウトドアに関連するライフスタイルを提案しているところに好感が持てます。ブランド力も向上しており、今後も期待が持てるトップバッターではないかと思っています。
さて話は変わり、本日は最下位に沈む横浜ベイスターズに、ソトとオースティンの外国人選手が復帰する予定です。神宮球場のため雨が心配ですが、外国人選手2名がスタメンで何番に入るのか？　これまでの流れを変える17時のスタメン発表に注目です。
企業価値成長小型株ファンド 愛称：眼力 マンスリーレポート（アセットマネジメントOne）
ファンド情報（アセットマネジメントOne）

当社ESGファンドの運用担当者クランクリン・クスマンがESG投資の基礎についてコラムに寄稿しています。
「なにか環境に良さそうなことをやっている企業が儲かりそうだからその株を買う」「利益を度外視した企業のボランティア活動を支援するためにその株を買う」のはESG投資ではありません。
本当のESG投資を知りたい方は是非一読を！(CAM調査部　徳村)
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